COMMITMENTものづくりへの姿勢

COMMITMENT ものづくりへの姿勢COMMITMENT ものづくりへの姿勢

希少なエーデルワイスを
ひとつひとつ丁寧に栽培。

自社農園内においてエーデルワイスの農薬不使用栽培に着手したのは今から15年ほど前のこと。無謀な挑戦とさえ言われましたが、土壌の開墾からスタートし、ついに有機JAS認証ほ場での栽培に成功したのです。

希少なエーデルワイスをひとつひとつ丁寧に栽培。希少なエーデルワイスをひとつひとつ丁寧に栽培。

Nursery自社農園

始まりの地
「ラ・カスタ ナーセリー」

1996年、長野県大町市に「人と自然との共生」をテーマに開設した自社農園。化粧品原料となる植物を自ら育て研究し、農薬や化学肥料に頼らず、自然に寄り添うものづくりを支える拠点です。
ブランドコンセプトである「植物の生命力と癒し」を象徴するシンボルフラワーのエキナセアと、日本では珍しいエーデルワイスを農薬不使用で栽培。「ラ・カスタ ナチュラル ヒーリング ガーデン」に植栽する苗の生産管理もここでおこなっています。

「有機JAS認証」を取得

2024年9月、国が定める厳しい基準をクリアし、ラ・カスタ ナーセリーの一部の区画において「有機JAS認証」を取得しました。エーデルワイスシリーズは、この自社農園内の有機JAS認証ほ場で栽培したエーデルワイス*1とエキナセア*2のエキスを全アイテムに配合しています。

  • *1 エーデルワイス花/葉/茎エキス(毛髪地肌保護成分)
  • *2 ムラサキバレンギクエキス(毛髪地肌保護成分)

Sustainableサステナブルな取り組み

長野の恵みを享受する
EDELWEISSができることを

自然から受け取った恵みに、感謝と敬意を込めて。エーデルワイスシリーズは、環境に配慮した循環型のものづくりを目指し、サステナブルな取り組みを続けます。

Sustainable サステナブルな取り組みSustainable サステナブルな取り組み
  • 01Sustainable

    地球にやさしい素材選び地球にやさしい素材選び

    地球にやさしい素材選び

    ボトルからキャップまで環境配慮素材を採用。チューブにはバイオマス素材をブランド初採用。日本初となるリサイクルワンタッチキャップも取り入れ、環境負荷の軽減に取り組んでいます。

    ●100%再生PETボトル
    ●バイオマス素材(一部)チューブ
    ●100%再生PPキャップ
    (ヘアソープ、ヘアマスク容器において)
    ●FSC認証紙(化粧箱)

  • 02Sustainable

    基金を通じて、次世代に自然を受け継ぐ基金を通じて、次世代に自然を受け継ぐ

    基金を通じて、
    次世代に自然を受け継ぐ

    毎年エーデルワイスシリーズの売上の一部を「長野県環境自然保護基金」へ寄付し、森林保護に還元します。長野の自然から受け取った恵みを、未来に向けて循環させる取り組みです。

    また、環境配慮素材をショッパーに使用することで、ザ・パック株式会社が設立した「ザ・パックフォレスト®環境基金」へ参加しています。

  • 03Sustainable

    自然への還元自然への還元

    自然への還元

    長野県の酒蔵「杉の森酒造」の酒粕を用いた独自開発原料「乳酸桿菌/酒粕発酵エキス」において、エキス抽出に使用されなかった酒粕を自社農園の肥料として土に還し、栄養に変えています。

  • 04Sustainable

    北アルプスの雪解け水北アルプスの雪解け水

    北アルプスの雪解け水

    “水が生まれるまち”長野県大町市を流れる北アルプスの雪解け水。この水で育つ草木は生命力に満ち溢れ、大地を鮮やかに彩ります。

    この雪解け水を活かして、自然の循環と地域資源を大切にしたものづくりを実現します。

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  • 04

B Corp™認証を取得

Certified Corporation

ラ・カスタを運営するアルペンローゼ株式会社は、社会や環境に対する高い透明性と責任を果たす企業として、国際認証「B Corp」を取得いたしました。私たちが目指すのは、人・環境・社会のすべてに真のBeauty Well-beingをもたらすこと。これからも、商品を通じて持続可能な未来を育み続けます。

<B Corpとは>
B Corp(ビーコープ)は、2006年に米国の非営利団体B Lab(ビーラボ)によって創設された国際的な企業認証制度です。認証取得の対象は、環境や社会への配慮、経営の透明性、事業の持続可能性など、公益性の高い企業のみ。

200を超える評価基準「B Impact Assessment」で80点以上を獲得することが求められ、3年ごとの再認証を通じて継続的な改善が義務付けられています。